年 |
月 |
会 務 |
2021年(令和3年) |
5月 |
八代目支部長に皆銭宏一氏就任 |
2015年(平成27年) |
5月 |
創立40周年記念大会&第19回PAQS国際会議 横浜シンポジアにて開催 |
2012年(平成24年) |
9月 |
【社団法人】から【公益社団法人】へ移行 |
2012年(平成24年) |
1月 |
関東支部メールマガジン「BSIJマガジン〜Kanto〜」配信開始 |
2011年(平成23年) |
6月 |
七代目支部長に松岡宏幸氏就任 |
2009年(平成21年) |
4月 |
六代目支部長に太田鋼治氏就任 |
4月 |
【建築積算資格者】を【建築積算士】に名称変更(平成24年3月31日までは併用)
【建築積算士補】制度スタート |
2008年(平成20年) |
1月 |
新潟支所閉鎖 |
2007年(平成19年) |
5月 |
支部事務局本部に統合 |
2006年(平成18年) |
10月 |
CPD(継続能力開発)制度の運営開始 |
2005年(平成17年) |
1月 |
建築コスト管理士認定事業を開始
【建築コスト管理士 誕生】平成18年4月 |
6月 |
創立30周年記念大会を開催(6/17〜6/18東京プリンスホテルパークタワー)
大会テーマ: M・V・Vへの新たな挑戦と国際化(M・V・V:Mission・Vision・Value)
サブテーマ: 社会に役立つコスト管理技術の確立 |
2004年(平成16年) |
1月 |
【建築工事内訳書標準書式・同解説】平成15年版を共同編集で発刊 |
2003年(平成15年) |
3月 |
支部ホームページ開設 |
4月 |
五代目支部長に塩田克彦氏就任 |
10月 |
【建築数量積算基準・同解説】平成15年版を共同編集で発刊 |
11月 |
第7回 PAQS国際会議を開催 (10/31〜11/15 東京国際フォーラム) |
2001年(平成13年) |
4月 |
国土交通省の告示廃止に伴い
建築積算資格者審査・証明事業を建築積算資格者認定事業へ移行 |
4月 |
長野支所閉鎖 |
6月 |
【建築工事内訳書標準書式】を共同編集で発刊 |
2000年(平成12年) |
3月 |
【建築数量積算基準・同解説】平成12年版 を共同編集で発刊 |
1996年(平成8年) |
10月 |
建築積算適正化センターを設置 |
5月 |
海外研修旅行開催(カンボジア:アンコールワット) |
1995年(平成7年) |
3月 |
創立20周年記念大会を開催 (9/2〜9/3 東京 建築会館)
大会テーマ: 建築コストのプロフェッション/サブテーマ: 21世紀に向けた積算の使命 |
1994年(平成6年) |
10月 |
海外研修旅行開催(中国:北京) |
1993年(平成5年) |
4月 |
長野支所開設 |
1992年(平成4年) |
9月 |
海外研修旅行開催(タイ:バンコク) |
1991年(平成3年) |
4月 |
四代目支部長に足立守男氏就任 |
4月 |
文部省認定・労働省指定 土木工事・建築工事積算 通信教育講座の監修、及び協力を開始 |
1990年(平成2年) |
8月 |
海外研修旅行開催(インドネシア:ジャカルタ) |
11月 |
建設大臣認定 建築積算資格者審査・証明事業を開始(建築積算士制度の廃止)
【建築積算資格者 誕生】平成3年3月 |
1988年(昭和63年) |
6月 |
海外研修旅行開催(中国:桂林・広州) |
1985年(昭和60年) |
4月 |
三代目支部長に佐藤昭夫氏就任 |
11月 |
創立10周年記念大会を開催 (11/20〜11/21 東京 ワシントンホテル)
大会テーマ: 21世紀を指向して積算職能はどうあるべきか |
1983年(昭和58年) |
4月 |
二代目支部長に川村敏夫氏就任 |
1980年(昭和55年) |
1月 |
関東支部設立総会開催 (1/23))
初代支部長に長倉康彦氏就任 |
5月 |
新潟支所開設 |
1979年(昭和54年) |
11月 |
第1回全国大会開催 (11/10〜11/11熱海) 大会テーマ:積算−建築生産の中で |
11月 |
建築積算士制度を施行 【建築積算士 誕生】 |
1977年(昭和52年) |
10月 |
第1期 建築積算学校を開校 (10/24〜3/31 東京) |
10月 |
会誌 【建築と積算】 の発行を開始 |
11月 |
建築数量積算基準を制定 (建築工事建築数量積算研究会制定) |
1975年(昭和50年) |
7月 |
「日本建築積算事務所協会」を「社団法人日本建築積算協会」へ法人化を実施 |
1970年(昭和45年) |
|
建築工事建築数量積算研究会への参画を開始 |
1967年(昭和42年) |
6月 |
本会の前身母体である日本建築積算事務所協会を設立 |